2010年02月11日

【話題の本】『あねチャリ』川西蘭著(産経新聞)

 ■努力と公平さ 自転車競技の醍醐味描く

 女性競輪選手を描いた小説は日本初という。一見、無謀なテーマ設定と思うかもしれないが、奇(く)しくも昨年、JKA(旧日本自転車振興会)が、来年度にも「女子競輪」を開催すると発表した。著者がこの事実を知ったのは執筆後で、いつの世も創作は時代を先取りしている。

 主人公、早坂凛は16歳の女子高校生。バレーボール部員だが、今は引きこもりだ。運動不足解消にママチャリ(ミニサイクル)に乗っていたが、元競輪選手の瀧口に出会うことでロードレーサーの魅力を知り、やがてピストバイクで競輪場のバンクを走るようになる。目標は競輪選手だが、まだ、日本に女子競輪はない。それでも凛はあきらめなかった…。

 近年、競技用のロードレーサーをテーマにした自転車小説や自転車漫画が人気を集めている。ようやく日本にも本格的な自転車文化が浸透してきたと実感させられる。が、いくら環境や状況が整っても自転車競技自体に魅力がなければ、人の心をつかみ、揺さぶり続けることはできない。ではその魅力はどこにあるのか。

 一つの理由に“公平さ”が挙げられるかもしれない。例えばプロ野球やサッカーは生まれ持った素質が大きく影響し、身体能力の高いフィジカル・エリートしか通用しないという不公平さを感じさせるスポーツだ。これに比べ、自転車競技は素質より努力の要素が大きいスポーツといわれている。

 箱根駅伝をテーマにした『風が強く吹いている』の作者、三浦しをんさんは取材でこう語った。「努力次第でタイムが伸びるのが駅伝の魅力。素質重視ではないんです」。公平かつ努力が武器の競技。駅伝の魅力は自転車にも通じると感じた。(小学館・1365円)戸津井康之

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2010年02月10日

医薬品行政の「現場の生の声」、アンケート結果を公表―厚労省検討委(医療介護CBニュース)

 厚生労働省の「薬害肝炎事件の検証及び再発防止のための医薬品行政のあり方検討委員会」(座長=寺野彰・獨協医科大学長)は2月8日、第21回会合を開き、厚労省の医薬食品局、独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)の職員を対象に実施したアンケート調査結果報告書を公表した。

 調査は、医薬品行政に携わる職員に、同委員会が昨年4月に公表した第一次提言の内容やそれぞれの仕事に関する「現場の生の声」を聞き、最終報告書の取りまとめに反映させることが目的。同省の医薬食品局(食品安全部を除く)の職員158人、PMDAの職員637人を対象に実施し、それぞれ86人、344人から回答を得た。

 それによると、医薬品行政にかかわった経験年数は、厚労省、PMDA共に「0-4年」が最も多く、それぞれ36.0%、58.4%だった。また、「5-9年」「20年以上」に大きな差はなかったものの、「10-20年」はPMDAが6.7%だったのに対して、厚労省は24.4%に上った。

 仕事にやりがいを感じるかについては傾向差がなく、全体では「はい」が74.0%で、「いいえ」は5.1%だった。
 また、職場に勤め続けたいか聞いたところ、厚労省は「はい」43.0%、「いいえ」19.8%で、PMDAはそれぞれ58.7%、9.0%。「どちらともいえない」はそれぞれ36.0%、30.2%だった。
 職場を後輩に勧めるかについては両者とも「どちらともいえない」が最も多く、それぞれ47.7%、45.3%だった。また、PMDAが「はい」39.2%、「いいえ」13.1%だったのに対し、厚労省は「いいえ」26.7%が「はい」24.4%を上回った。

 また、医薬品の承認審査などを行う行政組織に対し、調査・勧告権限を持った第三者組織が評価することなどを盛り込んだ第一次提言の認知について、全体では「知っているし、内容も把握している」が53.2%で最も多かったが、「知っているが、内容は把握していない、あるいは、関心がない」「今回初めて知った」もそれぞれ26.0%、20.7%に上った。「知っているし、内容も把握している」は厚労省が67.4%だったのに対して、PMDAは49.7%。また、「今回初めて知った」はそれぞれ8.1%、23.8%でPMDAが大幅に上回ったが、報告書は「勤続年数によるもの」と分析している。

 調査結果について、同省の高井康行医薬食品局長は会合で、「やりがいを中心に、国の健康、命を守るという役割をそれぞれが意識している」と述べる一方、勤務環境や労働環境などのワークライフバランスへの対応を課題に挙げた。
 PMDAの近藤達也理事長は、報告書を踏まえ「幹部だけでディスカッションするのではなく、若い将来のある人たちを含めてチームをつくって、議論を重ねていい方向に進めていきたい」と述べた。また、閉塞感が強く、外部の意見を聞くチャンスがないとした上で、「流動性を確保する必要がある」と指摘した。


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<橋下大阪知事>運営不振の府立高に「撤退ルール」(毎日新聞)

 大阪府の橋下徹知事は2日、定員割れするなど運営不振の府立高校について、統廃合などの対象とする「撤退ルール」を策定する考えを明らかにした。私立と条件をそろえることで学校間の競争を促す狙いがある。

 今月6日に就任2年を迎えるにあたって、毎日新聞などのインタビューに答えた。

 橋下知事は「公私の高校を対等に競争させ、良い学校が残ればよい」と語り、府立高の撤退ルールの必要性を強調。生徒数が一定水準を下回れば統廃合の対象とする考えで、秋までに制度の概要を固める。また府は4月から、年間所得350万円以下の世帯を対象に私立高を実質無償化とするが、11年度以降は所得680万円以下に支援を拡大したい考えも示した。

 こうした施策について、法政大の尾木直樹教授(臨床教育学)は私学への支援を評価しつつ「受験実績を目指した競争が目的ではないか。学校間の競争はコップの中の競い合いになり意味はない」と疑問を示している。

 また、この日のインタビューでは府と大阪市の再編を目指した政治集団についても触れ、「このままではまずいと思っている大阪市議は何人かいる」と説明。来春の統一選に向けて、一部市議と連携する考えを表明した。【竹島一登、田中博子】

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